物流の最新情報をお届け

国際輸送において海上輸送は必要不可欠な存在ですが、2024年は中東情勢や北米東岸ストライキ、2025年には船社アライアンスの改編が控えており、海上輸送を取り巻く環境は大きく変化しております。

皆さまにご覧いただいている「Navigation」ですが、2021年5月から配信をスタートし、おかげさまで3年半ほど経過いたしました。ほとんどの記事は弊社ホームページ内の「Navigation」で公開していますが、一部については掲載していないものもございます。その中から、ご参考になりそうな記事を【ナビコレ/Navigationコレクション】として、ご紹介させて頂きます。

今回は、2020年から2021年にかけてアメリカ・ロサンゼルスで発生した港湾混雑の状況について、当時弊社スタッフが撮影した動画を交えてお届けしたいと思います。直近ではここまでの混雑することはございませんが、最大で50隻近くのコンテナ船が入港待ちをするといった様子をご覧頂けます。

立地のよさからアジアへのゲートウェイとして年々重要度が増している九州。
日新グループでは福岡を拠点とする九州日新を展開しております。2003年に設立された日新グループ内では新しい会社ですが、単にモノを運ぶだけではなく、地域に根差した様々なサービスを構築し、九州を盛り立てる一助を目指しております。今回は九州日新が推し進める4つの事業をご紹介したいと思います。

私たちの生活に欠かせないリチウムイオン電池は、年々活用の場が広がっています。特に電気自動車(EV)や産業用・家庭用蓄電池などは、環境面や経済面からますます活用の場が広がるとされています。

一方で、リチウムイオン電池は衝撃による内部損傷や過熱により発火のリスクが高まるため、安全な取扱いが求められます。特に使用済みリチウムイオン電池は、その電池がどのような変遷を辿ってきたか外見からは分からない場合もあり、最悪の場合、発火事故を引き起こします。

また、日本国内では慢性的に危険品倉庫が不足しており、今後ますます増加する使用済みリチウムイオン電池の受入れは、万全とは言い難い状況です。 リチウムイオン電池の特徴や状態に応じた安全かつ効率的な物流機能が必要と考え、当社はリチウムイオン電池の静脈物流ソリューション「LiBerthリバース」の研究・開発を進めています。

インコタームズ（Incoterms）は、1936年に国際商業会議所（ICC）が制定した貿易取引条件とその解釈に関する国際規則をアルファベット3文字に簡略化して表した用語です。
1936年以前は、貿易取引条件の解釈がそれぞれの国で異なり、しばしばトラブルの原因となっていたため、これらの誤解や行きちがいを回避する目的で制定されました。商慣習の変化に伴って、数次の改訂が行われ、2020年1月1日発効の「インコタームズ2020」が最新版です。

多くの交渉を重ねながらもなかなか合意に至らず、9月30日の協定期限を迎え、翌10月1日から始まった、47年ぶりとなるアメリカ東海岸での大規模ストライキ。現地時間10月3日には、暫定合意として2025年1月15日まで協定の適用期間が延長される旨の発表があり、一旦は収束、混乱を回避した形となりました。連日、様々な情報が報道されていますが、どのような流れだったのか、改めて振り返りたいと思います。

衣食住、様々なカテゴリーの日本文化が世界から注目を浴び、海外へ輸出される品目も日々増加しています。盆栽や植木といったカテゴリーもその一つで、ＥＵ各国をはじめ、アジア各国へ輸出されているのを報道で目にされた方も多いと思います。
今回は植木を積載したフラットラックコンテナがコンテナヤードに搬入され、岸壁に移動するまでを追いかけてみました。普段はなかなかご覧頂くことのない、特殊アタッチメントを用いた作業をご紹介いたします。動画もご用意いたしましたので、合わせてご覧ください。

工場に整然と並ぶ生産ラインの設備や工作機械。生産される製品のモデルチェンジや機械の老朽化による国内外工場への移設など、それらを移動させることに頭を悩ませているお客様も多いと思います。大小、様々なサイズや重量の機械があり、設置環境により、移設作業の内容や難易度は大きく変わってきます。高度な技術を要求されるだけではなく、安全配慮や綿密な作業計画を立てることが求められます。

日新では、重量機械設備の据付や解体工事、また移設先への輸送を専門とする機工サービスをご提供しており、日々お客様からの相談にお応えし、サポートしております。今回は、現場力と経験がモノを言うスペシャリスト集団、機工チームの仕事をご紹介いたします。

今回のセミナーでは、Forward ONEの「作業進捗・本船動静トラッキング機能」を活用事例と共にご紹介いたします。Forward ONEは無料でご利用いただけますので、お気軽にセミナーへご参加ください。

国土交通省によれば物流DXとは、「機械化・デジタル化を通じて物流のこれまでのあり方を変革すること（物流DXにより他産業に対する物流の優位性を高めるとともに、我が国産業の国際競争力の強化につなげる）」と定義されています。